ドローン・シェアリング・ステーション

「ぎんざんテレビ GTV」様とドローンサテライトスクールを開催いたしました│ドローンスクール

2024.01.25
「ぎんざんテレビ GTV」様とドローンサテライトスクールを開催いたしました│ドローンスクール

㈱アイテムが進めるドローン事業の取り組み

(株)アイテムは、ドローンの利活用を広げる「ドローン・シェアリング・ステーション(以下DSS)」のサービスを展開しています。このサービスは、ドローン運用の内製化を私たちが総合的にサポートし、新たな取り組みの手助けを行うものです。

DSSが提供するドローンソリューションサービスのひとつに、ドローンサテライトスクールの開校支援があります。この取り組みを通して、ドローン技術を学ぶ機会を広げるとともに、地域社会に新たな価値を提供することを目指しています。



ぎんざんテレビ GTV主催 ドローンスクール実施事例

2023年12月、島根県大田市をサービスエリアとするケーブルテレビ局である「ぎんざんテレビ GTV(石見銀山テレビ放送株式会社)」主催のドローンスクールが開催されました。




ぎんざんテレビでは、ドローンの利活用を推し進めており、すでにドローンを使っての空撮サービスなどを実施しています。また大田市と災害状況把握の支援協定を行っており、災害時にドローンを使って災害状況の把握などの支援協定を結ぶなど、積極的にドローンの活用を行っています。
今回は、地元大田市で先進的な取り組みを行っているぎんざんテレビが、より主導的な役割を果たしたいとの思いから、DSSのサービスを利用してドローンサテライトスクールの実施をする流れとなりました。

講習会場も大田市で行われ、ドローンの国家資格である「二等無人航空機操縦士 初学者」向け講習を実施しました。二等無人航空機操縦士の資格講習には、10時間の学科講習と10時間の実地講習を行った上で、指定された試験会場にて学科試験を行う必要があります。今回はそのうち、10時間の学科講習と10時間の実地講習を行いました。

学科講習はオンラインで受講し、10時間の実地講習を2日間に分けて受講します。3日目に実地試験を行い、4日目は予備日というスケジュールです。


実技講習風景



今回は4名の受講生が、ぎんざんテレビが主催するサテライトスクールで実技講習を行いました。今回の講習は、は2面のドローン飛行コースと1面のサブコース、加えてドローンシミュレータもつかって行いました。


今後の展開について

今回はぎんざんテレビ主催のドローンサテライトスクールをご紹介いたしました。

サテライトスクールを通してドローン講習を行うことで、地域社会への貢献にもなりますし、その地域に新しい風を吹かせることだってできるかもしれません。これらの取組みを通して、地域社会、参加者、業界全体に新たな価値をもたらすことを目指しています。

ぎんざんテレビ ホームページ
https://ginzan-tv.jp


ぎんざんテレビ ドローンサービスページはこちら
https://ginzan-tv.jp/drone




DSSが提供する「サテライトスクール」とは?

サテライトスクールとは、教育機関の本校から離れた場所に設置される分校やサテライトキャンパスのことを指しますが、DSSが提供するサテライトスクールは「地域密着型のスクール」であることが特徴です。その地域にいながらドローンの専門的な知識や技術を学ぶことが出来ます。

その実施校である「ドローンスクール空ごこち」は、2018年の開校以来900名以上(2024年12月現在)の卒業生を輩出しているドローンスクールで、国土交通省よりドローンの国家資格講習を行う登録講習機関として登録されています。
サテライトスクールでもメイン校と同様の講習を行っているので、登録講習機関としてドローンの国家資格講習を受講することが可能です。


サテライトスクールのメリット・デメリットは?

メリット

  • 身近な場所で、質の高い講習を受けられる。
  • 地元のコミュニティに根差した運営で安心感を得られる。
  • 地域の特性に合わせた、実践的な講習が受けられる。

デメリット

  • 講習のラインナップがメインスクールと比べると、少ない場合がある。
  • 特殊な機体(産業用ドローン)を使った講習が一部行えない場合がある。



ドローン事業を継続的に支援する「ドローン・シェアリング・ステーション(DSS)」

ドローンをもっと自由に。
「Drone Sharing Station」はアイテムが自社開発したドローンのビジネスモデルです。機体のシェアリングサービスやオペレーション支援、地域活性化支援、点検や農業での測量や農薬散布の作業支援など、お客様の様々なニーズにあわせた適切なドローンソリューションをご提案します。
地域のドローンの窓口となり、提案の幅が広がるなど新たな接点の創出が可能になります。

(株)アイテムは機体の販売や資格の取得だけでなく、それぞれのお客様の目的やご相談内容に沿ったドローンソリューションで、お客様の事業を継続的に支援いたします。



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