ドローンメーカー世界最大手「DJI」とは、どんなドローンメーカー?│ドローンメーカー
DJIは世界の民生用ドローン市場で推定シェア7割のドローンメーカー大手です。本社は中国の深センにあります。ドローン業界に…
ドローンに携わる仕事がしたい ————。
以前であれば「操縦士」「パイロット」といった
「ドローンを飛行させる仕事」
が一番に浮かんできたと思います。しかし現在では様々な分野でドローンの利活用が進み、必要な業種や職種が増えてきました。
今回は「ドローンに関わる職業」についてお話しします。
ドローンに携わる仕事には、さまざまな分野や役割があります。どのような形でドローンと関わりたいかによって、選べる仕事の種類も異なります。
ドローンを遠隔操作し、さまざまなミッションを遂行する専門職です。
これには、空撮、監視、測量、農業、物流など、多岐にわたる業務が含まれます。ドローンパイロットは、操縦技術だけでなく、法規制や安全管理の知識も必要です。特に、商業用ドローンパイロットには各国の法規制に基づく資格や免許が求められることが多いことからも難易度の高い業種といえます。
ドローン自体の設計、開発、製造に携わる職業です。
ハードウェアやソフトウェア、通信技術などの専門知識を駆使して、新しいドローン技術を開発し、改良していきます。エンジニアは、空力学、電子機器、機械工学、AI、ロボティクスなど、多くの技術的な分野での知識が必要とされます。
ドローンのメンテナンスや修理を行う技術者です。
商業用ドローンが普及するにつれて、故障やトラブルに対応できる整備士の需要が高まっています。ドローンの定期点検、バッテリー交換、センサーやカメラのキャリブレーションなどが主な業務です。
ドローンの飛行制御や、各種センサー、通信システムのプログラムを開発する職業です。
自律飛行システムやAIによる物体認識など、ドローンが効率的に機能するためのソフトウェアを設計します。また、ドローンとクラウドベースの管理システムを連携させる技術開発も含まれます。
ドローンが取得したデータ(画像、動画、地図情報など)を分析し、ビジネスや研究に役立てる職業です。
例えば、農業用ドローンが撮影した作物の成長データや、測量用ドローンが収集した地形データを解析し、レポートを作成します。地理情報システム(GIS)や画像処理技術の知識が求められることが多いです。
ドローンの導入を検討している企業や組織に対して、技術的・法的なアドバイスを提供する専門職です。
業界ごとのニーズに合わせて、どのようなドローン技術が適しているか、導入コストや運用方法について助言します。また、法規制の遵守や、セキュリティリスクの評価も担当することがあります。
ドローンの操縦技術を教える専門家です。
ドローンの操作方法、飛行ルール、法規制、安全管理などを指導し、ドローン操縦者が適切な知識とスキルを持って運用できるようにサポートします。商業用ドローンパイロットの資格取得を目指す人々を指導する場合、法的な知識も必要です。
ドローンを活用した物流サービスに特化した職業です。
ドローンの配送ネットワークの設計、最適化、運用管理を担当し、ドローンが効率的に荷物を配送できるようにシステムを構築します。物流やロジスティクスの知識が求められ、特に都市部での配送最適化が重要な課題となっています。
ドローンを使用する際の法的規制やリスクに関するアドバイスを提供する職業です。
ドローンは各国で異なる規制が存在し、商業利用や個人利用において適法な運用が求められます。ドローン関連の企業やプロジェクトに対して、法的なリスクや規制への対応を支援します。
ドローン技術を企業や個人に販売・普及させる職業です。ドローン市場は多様なニーズがあり、それぞれの業界や目的に合わせて最適なソリューションを提供するための知識が必要です。
技術的な理解と顧客の要望をマッチングさせる役割が求められます。
ドローンを使って撮影した映像や写真を活用して、映画、広告、テレビ、ドキュメンタリーなどのコンテンツを制作する職業です。空中撮影は特別な視点を提供するため、クリエイティブな映像制作においてドローンはますます重要なツールとなっています。映像編集や演出のスキルも必要です。
ドローンに関わる職業は、ドローン技術が進化し続ける中でさらに多様化し、それぞれの分野で専門知識や高いスキルが求められます。
ドローンは単なる飛行機械ではなく、さまざまな産業の発展に貢献するための強力なツールとなっているため、それに関連する職業の数も今後さらに増えていくと予想されます。
今回は「ドローンエンジニア」に注目して、その仕事内容を深堀していきたいと思います。
ドローンエンジニアは、ドローンの設計、開発、製造、改良に関わる技術者で、ドローンがさまざまな用途で安全かつ効率的に運用できるように技術的なサポートを行う専門的な職業です。
ドローンのハードウェアからソフトウェアまで幅広い分野で活躍し、エンジニアリングやプログラミングのスキルが求められます。
ドローンエンジニアの具体的な仕事内容をいくつか紹介します。
ドローンエンジニアは、ドローンの構造や機能を設計します。設計には、飛行安定性を高めるための空力設計、モーターやプロペラの選定、バッテリーの容量、重量バランスの調整が含まれます。また、ドローンが特定の用途(監視、物流、農業など)に適応できるように、用途に応じた設計を行います。CAD(コンピュータ支援設計)ソフトウェアを使って3Dモデルを作成することが一般的です。
ドローンエンジニアは、ドローンに使用される部品や素材の選定、プロトタイプの制作も担当します。これには、モーター、センサー、カメラ、GPSモジュール、バッテリーなどの機器の選定や組み込み作業が含まれます。耐久性や軽量性を考慮しながら、ドローンの性能を最大限に引き出すために最適な部品を選定します。
自律飛行や高度な制御機能を実現するために、ドローンの制御ソフトウェアの開発や改良を行います。これには、飛行中の安定性を確保するためのフライトコントローラーのプログラミング、GPSによるナビゲーションシステムの設定、障害物回避システムの構築が含まれます。また、ドローンのデータをクラウド上で管理し、遠隔から制御するためのアプリケーションやインターフェースの開発も行います。
ドローンはリアルタイムで操縦者と通信する必要があるため、エンジニアは無線通信技術を活用して、ドローンと地上ステーションの間のデータ通信システムを構築します。これには、Wi-Fi、Bluetooth、4G/5Gなどのネットワークを用いた制御や、ドローンが取得した画像やデータをリアルタイムで送信するシステムの開発が含まれます。
ドローンに搭載される各種センサー(カメラ、赤外線センサー、LiDAR、加速度計、気圧計など)を組み込み、必要なデータを取得できるようにシステムを開発します。これらのセンサーによって、ドローンが高度を維持したり、障害物を回避したり、地形データを取得したりすることが可能になります。
設計・開発したドローンのプロトタイプをテストし、機能や性能を確認します。飛行テスト中に発生する問題を洗い出し、バグを修正したり、ハードウェアやソフトウェアを調整したりして、ドローンの安定性や耐久性を向上させます。テストは、さまざまな天候条件や環境で行われ、信頼性が確認されるまで繰り返し行われます。
既存のドローンを改良し、より高性能な機能を追加することもドローンエンジニアの重要な役割です。たとえば、新しいセンサーの統合、バッテリー寿命の延長、飛行範囲の拡大、自律飛行機能の高度化などが行われます。また、AIや機械学習を活用して、ドローンが自律的にルートを最適化したり、物体を認識したりする技術の開発も進んでいます。
ドローンを商業用途で運用する場合、安全性が非常に重要です。エンジニアは、飛行中の障害物回避や衝突防止システムの開発を行い、ドローンが事故なく運用されるようにします。また、各国の法規制に対応したシステムの設計も求められ、ドローンの運用が法律に則ったものとなるように調整を行います。
ドローンエンジニアは、多くの場合、他のエンジニア、デザイナー、プロジェクトマネージャーなどと協力してプロジェクトを進めます。
特に大規模なドローン開発プロジェクトでは、ハードウェア、ソフトウェア、通信技術などの異なる分野の専門家との連携が重要です。また、開発スケジュールの管理や、クライアントの要望に応じた調整も行います。
ドローン技術の進展に伴い、ドローンエンジニアは新しい用途や市場のニーズに応じた技術開発を行います。たとえば、ドローンを使った物流、農業、監視、建設、医療など、さまざまな産業向けのドローン技術を開発し、製品化します。これにより、新しいビジネスチャンスを創出し、ドローンの市場拡大に貢献します。
ドローンエンジニアは、ドローンの設計、ハードウェアやソフトウェアの開発、通信技術やセンサーシステムの構築、テスト、改良など多岐にわたる業務を担当する高度な技術職です。
ドローン技術は日々進化しており、エンジニアには最新の技術動向を追いかけながら、革新的なソリューションを提供する能力が求められます。この職業は、物流、農業、監視、救助など幅広い分野での活用が期待されており、今後も需要が増加していくと考えられています。
ドローン測量技術職は操縦士、測量、析技術者(フォトグラメトリ・点群処理)の業務を横断的に担う位置づけで、専門的な技術を身に着けたい人たちに人気が高い職種です。実際、空ごこち受講生にもドローン測量士を目指す人が少なくありません。
この領域は人材不足気味で、操縦ができる人、測量ができる人はいても、操縦と解析の双方ができる人材が限られておりニーズに対してシーズが不足している状態です。
ドローンを活用した測量業務は、単なる飛行操作にとどまらず、「撮影・測量・解析・活用」までを一体的に実施する必要があり、関与する技術職も多岐にわたります。
ドローン測量の基盤となる役割です。
※測量用途においては、単なる操縦技術に加え、精密なルート設定および高度管理能力が求められます。
測量成果の精度を担保する重要な役割です。
※日本国内では、業務内容に応じて国家資格が必要となる場合があります。
取得した画像データを測量成果へ変換する専門職です。
※解析精度や成果物の品質に大きく影響するため、高度な専門性が求められます。
測量データを実務で活用可能な形へ加工・分析する役割です。
主にインフラや建設分野で重要性が高い領域です。
ハードウェア面を支える技術職です。
高精度測位を実現する専門領域です。
RTK測位の設定および運用
基地局の構築・管理
測位誤差や電波特性の分析
①飛行(取得) → ②測量(基準管理) → ③解析 → ④データ活用
特に以下のスキルを有する人材は需要が高く、そのため人気のある職業であることがわかります。
・現場での飛行〜データ取得まで対応できる
・基準点や座標の理解がある(測量知識)
・データ処理・成果物作成まで関われる
「ドローン測量士」という名称は、現時点では国家資格や正式な職種名として確立されているわけではありませんが、実務の現場では、ドローンを用いた測量業務を一貫して担える人材を指す言葉としてすでに使われています。
これまでのドローン測量は、ドローン操縦士、測量士、そしてデータ解析技術者といったように役割が分かれていましたが、それらを横断的に担える人材の価値が高まっているため、ドローン測量士を目指す人が増えています。
ドローンの操縦だけを行える人材や、従来型の測量技術者は一定数存在する一方で、ドローンを用いたデータ取得から測量として成立する成果物の作成、さらに解析までを一貫して対応できる人材はまだ限られているからです。
そのため、現場で完結型の業務ができる技術者は、企業から求められる傾向にあります。
実際の業務では、単にドローンを飛行させるだけでなく、基準点の設置や座標系の理解といった測量の基礎知識に加え、取得した画像データをもとに三次元モデルやオルソ画像を作成する解析スキルも求められます。
ドローン測量士とは、現場対応力とデータ処理能力の両方を兼ね備えた、いわば「現場完結型の技術者」と位置づけることができます。
キャリアとして見た場合、この分野は建設・土木・インフラ分野を中心に需要が拡大しており、将来性は十分にあります。一方で、求められるスキルの幅が広いため、習得には一定の時間と労力が必要であり、初期段階では幅広い業務を担う「何でも屋」に近い状態になることもあります。
また、業務内容によっては測量士などの資格が求められる場面もあるため、専門資格の取得がキャリアの安定性を高める要素になります。
今後はドローン自体が特別な技術ではなく、一般的な測量ツールとして普及していくと考えられ、その中で評価されるのは、単に機体を扱えることではなく、測量としての精度や成果物の品質を担保できる人材です。
「ドローン測量士」は実務的には高付加価値な専門職として確立されつつある分野だと言えるでしょう。
昨今、世界的規模で地震などの自然災害が増えています。
ドローン測量士は、災害現場において非常に重要な役割を担う存在です。地震や豪雨、土砂災害といった状況では、人が直接立ち入ることが困難または危険なケースが多く、そのような環境下でも迅速に状況を把握できる手段としてドローンの活用が進んでいます。
災害発生直後には、まず被災範囲の把握が最優先となります。
この段階でドローン測量士は、上空からの撮影を通じて広域の被害状況を短時間で取得し、被害の全体像を可視化します。これにより、どの地域に被害が集中しているのか、どのルートが寸断されているのかといった情報が迅速に共有され、救助活動や初動対応の意思決定に大きく貢献します。
取得したデータをもとにオルソ画像や三次元モデル、点群データを作成することで、単なる「写真」ではなく、測量精度を持った情報として活用できる点が重要です。例えば、土砂崩れの体積把握や地形変化の分析、河川の氾濫範囲の特定など、復旧計画の立案に直結するデータを提供することが可能になります。
解析業務まで対応できるドローン測量士は、災害対応において特に価値が高いといえます。

復旧・復興フェーズにおいては被災前後の地形データを比較することで変位量を把握、工事の進捗管理や安全確認に活用するなど、継続的に測量技術が必要とされます。従来の測量手法と比較して、短時間で広範囲をカバーできる点は大きな強みであり、インフラ再建の効率化にも寄与します。
一方で、災害現場特有の課題も存在します。
通信環境の不安定さや天候の急変、バッテリー管理、飛行規制など、通常の測量以上に高度な判断力と安全管理が求められ、関係機関との連携も不可欠であり、自治体や消防、自衛隊などと協調して行動するための調整能力も重要になります。
ドローン測量士は災害時における「迅速な状況把握」と「精度の高い復旧支援」を担う技術者として、その重要性がこれからさらに高まります。単なる機体操作にとどまらず、測量・解析・現場対応力を兼ね備えた人材であることが、災害対応において大きな価値を持つポイントです。
「ドローンエンジニア」と一言で言っても、どの分野で活躍したいか、何の専門分野を学びたいか、など、関連する資格や知識の習得はそれぞれで違うため、自分がどのようなドローンの仕事に携わりたいかをまず明確にすることが大切です。
興味のある分野に合わせて、必要なスキルや資格を得るための準備を始めるのがよいでしょう。
ドローンスクール「空ごこち」では資格取得はもちろん、技術力の維持と向上も支援。
ドローンに関わるビジネスを網羅的に支援しています。

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ドローンは現在、娯楽、映像制作、航空写真、物流、農業、防災活動、監視、測量など様々な分野で利活用が始まっています。それに伴ってプライバシーや安全上の懸念、飛行制限区域の把握などドローンを飛行させるために必要な知識と安全な飛行技術の習得は必須です。
卒業制作や趣味の空撮、動画制作などでもドローンが活躍し、ビジネスでもホビーでも今後さらに活用用途が広がります。
企業のトータルソリューションを提供する(株)アイテムが運営するドローンスクール「空ごこち」では機体購入のサポートも行っています。シニアの方や学生の方のご相談、女性のジョブチェンジなど、ドローンについてご相談、お問い合わせは下記から。
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